オゾン層保護国際協定である ｢モントリオール議定書｣が採択されて30年という節目を先月2017年9月16日に迎えました 。前年の2016年6月30日にMIT(マサチューセッツ工科大学)･NCAR(アメリカ 大気研究センター)･ University of Leeds(リーズ大学)らの共同研究チームが、 大気中の塩素は減少傾向にあるものの2015年に南極オゾンホールが記録的な大きさに達した主原因は2015年4月22日の南米チリ南部のカルブコ火山の大噴火によるもので人為的な増加では無いとする ｢南極オゾンホールが回復に向かう兆候を観察 ｣したというニュース ¹を発表して以来、｢モントリオール議定書｣が効果を発揮して南極オゾンホールは修復傾向にあるという印象操作が世界的に成されているように感じます。 しかし、 我々はオゾンホールの修復傾向を語るにはまだ早計だと考えています 。何故なら新たな脅威も指摘されているからです。 NASAゴダード宇宙飛行センターのSusan Strahan氏も｢面積が小さくオゾンの総量が多いオゾンホールは、予測される塩素の減少に起因する修復の証拠では無い｣と指摘しています ² 。 オゾンホールという現象は、1950年代に始まった地上ベースの気象データを使って最初に発見されました。1980年代半ばに英国南極調査チームの科学者達は10月のオゾン全量が減少していることを発見。それ以降、世界中の科学者達は毎年9月-10月に南極でオゾンホールを観測してきました。1970年代中頃には冷蔵庫の冷媒、電子部品の洗浄剤等として使用されていた ｢CFC(クロロフルオロカーボン)｣、消火剤の｢ハロン｣等が大気中に放出され成層圏に達すると紫外線による光分解によって｢塩素原子｣等を放出しこれが分解触媒となってオゾン層が破壊されているメカニズム 及び、 オゾン層の破壊に伴い地上に到達する有害なUV太陽紫外線量が増加して｢人体被害(白内障などの眼病･皮膚がんの発生率増加など)｣、｢自然生態系被害(穀物の収穫の減少、プランクトンの減少による魚介類の減少など)｣といった悪影響 に気づきました。 このようなオゾン層破壊のメカニズム及びその悪影響が国際的に議論され、1985年3月22日にオゾン層の保護を目的とする国際協力のための基本的枠組を設定｢オゾン層の保護
リアルタイムUV太陽紫外線測定ウェアラブルデバイス｢QSun｣データを活用したカナダと日本の共同UV太陽紫外線研究。